世界経済フォーラムやダボス会議と言えば、よく陰謀論とセットになって出てきますが「世界経済フォーラム＝World Economic Forum」や「ダボス会議」が何か知っていますか？
「世界経済フォーラム」は1971年に経済学者のクラウス・シュワブ氏によって設立されたスイス・ジュネーブに本拠を置く非営利財団です。
一方、ダボス会議はその世界経済フォーラムが、毎年1月にスイス東部の観光地「ダボス」で開催する年次総会です。
このダボス会議には世界の100以上の国や地域から世界的企業の創業者やCEO。各国の首相クラスの政治家、様々な分野を代表する学者を含む数千人が招かれます。2022年はあの竹中平蔵さんやビル・ゲイツもダボス会議に参加していました。
2023年、日本からは小泉進次郎やファイザーのCEOアルバートボウラなども参加しています。
世界経済フォーラムの運営費は世界の1000以上の企業の協賛金でまかなわれています。
なぜ世界経済フォーラムに注目が集まるのか？
世界経済フォーラム（World Economic Forum）にはパートナー企業というものが存在し、このパートナー企業が誰もが知る錚々（そうそう）たる企業ばかりです。GAFAMやファイザーやモデルナ、TikTokも参加しています。世界経済フォーラムで話し合われることが、その後世界の流れになると言っても過言ではないからです。
例えば、遺伝子組み換え。CO2削減。気候変動。化石燃料車から電気自動車への切り替え。ジェンダーギャップ（男女平等推進）など、多岐に渡ります。
世界経済フォーラムに参加する日本のパートナー企業
この記事では世界経済フォーラムに参加する日本のパートナー企業を紹介したいと思いますが、その前にちょっと、海外の有名所のパートナー企業を紹介します。
ファイザー、アストラゼネカ、モデルナ、ビルゲイツのマイクロソフト、ビザ、マスターカード、Facebook、Apple、アマゾン、Google。
中国のアリババやファーウェイ、スマホのシャオミまで世界経済フォーラムのパートナー企業に名を連ねています。
なんか、怪しい匂いがぷんぷんしませんか？
それでは、世界経済フォーラムの日本のパートナー企業をアルファベット順に紹介します。
https://www.weforum.org/partners/
A
麻生グループ
創業140年の麻生グループは84のグループ企業から構成され、1万人以上の従業員を抱えています。
第92代総理大臣であり、長年財務大臣兼副総理を務めた、誰もが知る政治家「麻生太郎」のご家族の会社です。ちなみに麻生さんの祖先は大久保利通で、祖父は吉田茂です。
麻生グループは医療、セメント製造やコンクリートなどの建築資材、教育、不動産、鉱業、出版の分野に従事しています。2022年のグループ全体の売り上げは6035億円でした。ちなみに2021年のグループ全体の売り上げは2560億円でした。
C
千葉銀行
千葉銀行は千葉県を代表する銀行です。千葉銀行は日経225にも選ばれており、地銀ながら大阪、ニューヨーク、ロンドン、香港に支店があります。
D
大和証券
1902年に設立された大和証券グループは日本最大級の独立系、総合証券会社です。大和証券グループは自身のグローバルネットワークを通じて、資産管理や企業経営のサポートなど多岐に渡るサービスを提供しています。大和証券グループの中核となるビジネスは金融商品の仲介、開発、販売、株式や債券やデリバティブ、社債や国債、M&Aのアドバイスやアセットマネジメントなど多岐に渡ります。
大和証券の運営拠点は日本だけでなく、米国、ヨーロッパ、アジア・オセアニア地区まで多岐に及びます。大和証券グループは世界中で1万6000人の従業員を抱えています。
電通
電通グループは世界145カ国、５大陸で事業を展開し、6万人以上の関連社員がいます。電通インターナショナルはロンドンに本社機能を持ち、日本国外の運営機能を監督しています。電通グループはスポーツ分野やエンターテイメントのマーケティングや製作事業でもグローバルに展開しています。
E
江崎グリコ
江崎グリコは1922年に江崎利一（えざきりいち）によって創業。グリコの社名はグリコーゲンに由来しています。チフスにかかった息子にグリコーゲンを与えることで一命をとりとめた事もあり、グリコーゲンが健康の元となることを発見しました。
グリコは1番初めに販売したオリジナル商品の栄養価の高いキャラメルの名前でもありました。日本の皆さんもご存知のように、江崎グリコは、チョコレートやビスケット、アイスクリーム、乳製品などたくさんの商品を販売しています。アジアや北米に子会社を持っており、フランスや韓国で現地の会社と共同で事業を行っています。グリコはポッキーブランドでアジアに拡大中です。
F
富士通
富士通はインターネットベースの情報テクノロジーソリューションを提供するグローバル企業です。創業から86年の間、様々なテクノロジーを世に生み出し、社会や顧客の発展に貢献してきました。富士通は世界中に５００以上のグループ企業と子会社があります。そして、6万人以上のシステムとサービスの専門家たちを抱えており、16万2000人の従業員と100カ国以上で業務を展開しています。
H
HIROTSU バイオサイエンス
HIROTSUバイオサイエンスは2016年に設立された比較的新しい会社です。こちらはまだ日本国内の株式市場には上場していません。
世界初、早期膵臓がん検査を行うHIROTSUバイオサイエンスが提供する「N-NOSE」は嗅覚に優れた生物 ”線虫” が、がん患者の尿に含まれる微量な匂い物質を検知することを利用した新しいがん検査サービスです。
ちなみにこのN-NOSEのサービスを開始したのはまだ2020年1月です。国内株式市場への上場する際は大いに期待できる企業かも知れません。
日立グループ
日立グループは1910年の創立以来、テクノロジーとイノベーションを通じて社会や顧客の期待に応えてきました。日立のミッションは優秀かつオリジナルのテクノロジーと製品の開発を通じて社会に貢献することです。日立グループは社会イノベーション事業のさらなる進化と成長に向けた原動力となるデジタル・グリーン・イノベーションを中心として事業を進めています。
日立グループは世界中で30万人の従業員を抱え、人々の生活の質の向上と持続可能な未来の構築に取り組んでいます。
HONDA
HONDAは自動車や二輪車、農機具などのパワープロダクツを製造、販売しています。自動車部門は自動車や関連パーツの生産と販売、二輪車部門は全地形対応型車両と二輪ビジネス、そしてその関連パーツを販売しています。ホンダの金融部門は金融と保険業務を提供しています。農機具などのパワープロダクト部門はパワープロダクトとその関連部品を提供。ホンダは本田宗一郎によって1948年に設立され、東京に本社があります。
I
JBIC 国際協力銀行
Japan Bank for international Cooperationこと、株式会社国際協力銀行(JBIC)は日本政府が全株式を保有する政策金融機関です。
国際協力銀行は日本の健全な発展や世界経済の発展を目的とし、直接融資や保証金、株式を提供することで、インフラ整備、自然資源、再生可能エネルギーなどの世界中のプロジェクトを支援してきました。
JETRO ジェトロ
日本貿易振興機構（JETRO）ことジェトロは日本とその他世界の相互貿易と投資を推進するために働いている国の政府関係機関です。元々は1958年に日本製品の海外への輸出を推進するために設立された会社で、21世紀に入ってからはジェトロの中核事業は海外から日本への直接投資を推進したり、日本の中小企業の海外での事業を最大化することにシフトしています。
K
経団連
経団連は日本の総合経済団体です。日本の代表的な企業1,494社、製造業やサービス業等の主要な業種別全国団体108団体、地方別経済団体47団体などから構成されています
経団連の使命は総合経済団体として、企業と企業を支える個人や地域の活力を引き出し、日本経済の自律的な発展と国民生活の向上に寄与することにあります。
キッコーマン
キッコーマンは世界的な醤油の生産会社で、自然醸造した醤油を100カ国以上で販売しています。17世紀に細々と始まったキッコーマンは、様々な種類の食品を提供する会社に成長しました。例えば、調味料やワイン、そして、効果的な生物工学などです。世界中で商品を販売しており、日本だけでなく、米国、オランダ、シンガポール、台湾、中国に生産拠点を有しています。
中国、ヨーロッパ、アメリカなど色んな国でキッコーマンの醤油が購入できるのも、世界経済フォーラムのコネクションがあるからでしょうか。
L
ローソン
コンビニのローソンも実は世界経済フォーラムのパートナー企業です。みなさんもご存知の通り、ローソンは日本を代表するコンビニチェーンの一つです。ローソンは日本だけでなく、中国、インドネシア、タイ、フィリピン、ハワイなど、世界1万2000以上の店舗があります。2015年には200億ドルの純売上があり、13年連続、営業利益成長を達成しました。ローソンは1975年に設立、本社は東京にあります。
M
三菱
三菱はあらゆる分野のビジネスを開発、運営する総合商社です。その事業は天然資源の開発から、小売り事業への投資、インフラ整備、金融商品、産業用の商品の製造まで多岐に及びます。三菱は600以上のグループ会社のネットワークを使い、およそ90カ国で、7万人以上の多国籍な従業員を抱え、ビジネスを展開しています。三菱はその事業を通じで、グローバルな問題の解決に寄与することを持続可能な企業価値の創造を目指しています。
三菱ケミカル株式会社
三菱ケミカル株式会社は世界でも有数の化学企業です。石油化学製品やカーボン製品、農業用化学製品、調合薬、情報、電気製品、プラスティック製品、特殊化学品、合成繊維、化学繊維などを生産しています。三菱化学は世界中に生産拠点を持っています。
三菱重工業
三菱重工は8万人のグループ社員を擁し、年間連結売上高380億ドルを誇る業界屈指の工業企業です。ちなみに本社は東京にあります。130年以上、三菱重工は世界を前進させる革新的で総合的な解決策に大きな力を注いできました。三菱重工は陸海空と宇宙にまで事業を拡げています。三菱重工は商用の航空産業、運送、発電所、ガスタービン、そして、機械インフラから軍事や宇宙システムに至るまであらゆる分野に革新的で総合的なソリューションを提供しています。
三井物産
三井物産は日本を代表する総合商社の１つで、世界中の国で商品販売、世界的な物流、金融ビジネス、海外の主要インフラの開発などを手がけています。その他に三井物産が関わるプロジェクトには鉄鋼商品、鉱物・金属資源、インフラプロジェクト、輸送システム、化学薬品、エネルギー、食料資源や食品や食品サービス、カスタマーサービス、企業開発まで多岐に渡ります。
三井化学
三井化学は東圧化学と三井石油化学の合併によりできました。この新しい会社は日本で２番目に大きい化学会社です。石油化学と基礎化学の分野における業務の開発と強化にはたくさんの計画が必要になります。
商船三井
商船三井は、主に海上輸送サービスを提供する会社です。バラ積み貨物、エネルギー輸送、商品輸送やその関連ビジネスの分野でビジネス活動を展開しています。バラ積み貨物の分野ではバラ積み貨物船、オイルタンカー、LNGタンカー、自動車運搬船などを含みます。エネルギー輸送ではタンカー、一般炭運搬船、LNGタンカーやオフショアビジネスまで含まれます。
商品輸送の分野はコンテナ船やフェリー、沿岸RoRo船などを含みます。関連ビジネスのセグメントは不動産、クルーズ船、タグボートや貿易などが含まれます。他には船舶操縦、管理、配送、金融や造船などのサービスも取り扱っています。
みずほフィナンシャルグループ
みずほフィナンシャルグループは自社のグループ会社を通じて銀行業務、信託、証券や金融サービスに関連する他のビジネスなど広範囲に渡るサービスを提供しています。みずほフィナンシャルグループは日本国内外９００余りのオフィスに5万7000人の社員を擁し、2016年3月時点で1.6兆ドルの資産を持っています。みずほフィナンシャルグループの傘下には、主なグループ会社のみずほ銀行、みずほ信託銀行、みずほ証券などがあります。
森ビル
東京を拠点にする森ビルは1959年設立された会社です。森ビルは日本やアジア全域で都市生活の革新的なコンセプトをクリエイトしています。日本トップクラスの都市景観ディベロッパーとして、森ビルは都市再開発、不動産リースや管理、レジャー施設やオフィス、高級住宅に及びコンサルを行なっています。森ビルは文化やアート、都市運営、都市計画や美術館、ギャラリー、天文台や教育・会議施設、プライベートクラブの計画と運営に関わっています。
三菱UFJフィナンシャルグループ
三菱UFJフィナンシャルグループは世界最大級のフィナンシャルグループの一つです。東京に本社を構え、およそ350年の歴史を誇ります。三菱UFJフィナンシャルグループは世界約５０ヶ国に2000以上のオフィスを構えています。グループ全体で14万人以上の従業員を抱え、およそ300のグループ企業があります。三菱UFJが提供するサービスにはコマーシャルバンキング、信託銀行、証券、クレジットカード、消費者金融、資産管理やリースなど多岐に及びます。
N
NECの主な事業には次のようなものがあります。 公共事業、国内外の政府、政府機関、公的機関、金融機関や他の組織などに安全、安心、効率的で社会的なソリューションの提供。大企業向け事業では、製造業や小売業、サービス業における民間部門の需要に合った情報テクノロジーソリューションをお届けしています。
通信事業者ビジネスでは、通信事業者やネットワーク基盤システム、運営サービスなどのネットワーク接続に必要な機器を供給しています。システムプラットフォームビジネスでは、ネットワーク機器、コンピューター機器、ソフトウェア関連商品、サービスプラットフォームやソリューションやサービスを含む商品を提供しています。
日経
日経は言わずも知れた、日本を代表する経済新聞です。新聞の発行だけでなく、日経CNBCなどのテレビ局やネットニュース、ラジオもやっています。
野村グループ
野村グループは世界３０ヵ国以上に及ぶ、総合的なグローバルネットワークを持つアジアを拠点とした金融サービスグループです。西と東の市場を繋ぐことで、営業、資産管理、ホールセール部門（グローバル市場と投資銀行）などの3つの部門を通じで、個人投資家、機関投資家、企業、政府機関にサービスを提供しています。1925年創業の野村グループは規律ある企業家精神、クリエイティブな解決方法や思慮深いリーダーシップの伝統の元に運営されています。
O
オイシックス・ラ・大地株式会社
オイシックス・ラ・大地株式会社は自然食品を提供するオンライン食品会社です。オイシックス・ラ・大地株式会社には11万人の月額定期購読者と1億6500万ドルの年間売り上げがあります。ターゲット顧客は小さいお子さんのいるお母さんや女性です。オイシックス・ラ・大地株式会社は日本最大のネット食品会社で、2005年にオンラインショッピング賞、グランプリと2008年にポーター賞を受賞しています。
P
パナソニック・コネクト
パナソニック・コネクトは2022年4月に企業体系を刷新し、現在はパナソニックグループの企業を傘下にした持ち株会社になっています。それぞれの会社が独立した組織で、それぞれの事業に責任を持っています。パナソニックコネクトは様々な機器の開発、製造、販売やソリューションの提供に携わっています。具体的な例で言うと、情報システムの構築、設置、メンテナンスやサプライチェーンのための修理サービス、公共サービス、インフラや娯楽分野などのサービスを提供しています。
R
楽天グループ
楽天グループは個人やコミュニティ、ビジネスや社会を元気にするインターネットサービス会においての世界的リーダーです。楽天は1997年東京で三木谷氏によってオンラインマーケットプレイスとして設立。楽天はネット販売、フィンテック、デジタルコンテンツや通信などの分野で世界12億人以上のメンバーにサービスを提供するまでに拡大しました。2019年以降、楽天は日本で４番目の携帯キャリアとして事業に参入。楽天グループには1万7000人以上の従業員と、３０以上の国と地域で事業を展開しています。
リクルート・ホールディングス
リクルート・ホールディングスは日本を拠点に1960年に設立された持ち株会社です。リクルートは顧客（企業）とユーザー（人々）をマッチングさせる様々なプラットフォームを運営しています。主に教育、旅行、美容、住宅、ブライダル、自動車、外食などの情報を提供しています。
リミックスポイント
リミックスポイントは日本国内で電力などエネルギー管理ソリューションの開発と販売、そして、蓄電支援のコンサルティングサービスを提供しています。蓄電機器の販売や電力の売買をしています。他にも中古車査定システムの開発や販売、中古車の売買、中古車の売買に関するコンサルティング事業も展開しています。
リミックスポイントはビットポイントという仮想通貨取引所の運営や住宅の設備計画、開発、デザイン、運営も行っています。
ロート製薬
1899年に創業、ロート製薬はOTC市場（市販薬）において日本最大の企業です。特に目薬は40%のシャアを誇ります。米国のメンソレータムを1988年に買収したことで海外市場での展開も加速してきており、売り上げの40%以上が海外からの売り上げになっています。最近ではスキンケア事業やコスメ事業も急速に成長しています。
S
SGホールディングス（佐川急便）
佐川急便の持ち株会社でもあるSGホールディングスは国際配達サービスや配達や物流に関わるサービスを提供しています。現在、アジア地域で拡大中のそれらのサービスには国際間の配送、物流、倉庫業務と国内輸送などが含まれます。
損保ホールディングス
損保の主な事業には損害保険や生命保険、介護、健康保険があります。損保は日本最大級の保険グループです。
「安心・安全・健康のテーマパーク」が損保のスローガンですが、損保は事業を通じて社会問題を解決することで、お客様の人生に幸せをもたらすことをスローガンに掲げています。損保は北アメリカ、欧州、中東、アフリカ、アジア、ラテンアメリカやオセアニア地区に及ぶビジネスネットワークを通じで、グローバルに事業展開しています。
ソニーグループ
ソニーは強固なテクノロジーを基盤にしたクリエイティブエンターテイメントカンパニーです。ゲーム事業、ネットワークサービスそして音楽、映像、電子機器、半導体、金融サービスに至るまで、ソニーが掲げる目標は想像力とテクノロジーの力で世界を感動で満たすことです。
住友商事
住友商事はあらゆる分野の日用品、工業製品、消費財などを扱う世界有数の卸売業者＋総合商社です。長期的に成長が見込める様々な市場に積極的に投資をしています。住友商事は国内に22、海外に114の支社を持っています。
住友三井フィナンシャルグループ
住友三井フィナンシャルグループ（SMFG）は住友三井銀行、住友三井ファイナンス＆リース、SMBC日興証券、三井住友カード、日本総合研究所などの持ち株会社です。住友三井フィナンシャルグループは日本3代メガバンクの一つで、2015年3月の連結総資産が183兆円にも及びます。
住友三井フィナンシャルグループは証券、クレジットカード、リース事業、消費者金融などのサービスを提供しています。SMFGは世界中に6万8000人以上の従業員と多くの国と地域に子会社を保有しています。
サントリー
サントリーグループはアメリカ全域、ヨーロッパ、アジア、オセアニア地区に事業を展開する世界最大級の消費財の販売会社です。サントリーは世界中の消費者が楽しむ多種多様な清涼飲料水を提供しています。賞を受賞した山崎や響などのウィスキー、プレミアムモルツなどのビール、ジムビーム、メーカーズマークやノンアルビール、オランジーナやルコセード、ライビーナなどを製造販売しています。
T
武田薬品
武田薬品は日本に本社がある会社です。グローバルな価値基準をベース、研究開発をメインにしたバイオ医薬品の世界的リーダーである武田薬品は科学を革新的な医薬品に変える会社です。武田薬品は腫瘍学、希少疾患、神経科学、胃腸病学などの４分野の研究開発に力を入れています。武田薬品は血漿分化製剤の治療とワクチンの研究開発にも大きく投資しています。
武田薬品は研究開発活動を通じて革新的な医薬品の創出を加速し、世界中の患者さんに貢献することを目指しています。武田薬品の従業員は患者さんの生活の質を向上させ、世界８０カ国のヘルスケア業界のパートナー達と協業することに取り組んでいます。
東京海上グループ
東京海上グループは日本で最も長く保険事業を運営している会社の一つです。東京海上ホールディングス、249の子会社、32の提携会社が世界38か国にあり、469のオフィスを有しています。グループは広範囲の損害保険や生命保険、金融事業や一般的な事業など多岐に渡る分野で展開しています。
トヨタ自動車
皆さんご存知のトヨタ自動車は自動車、産業車両、自動車の部品やパーツ、家庭用機器の製造と販売に従事する会社です。
陰謀論投資 ＝ 世界を動かす企業に投資する...?
以上が、世界経済フォーラムに関わる日本のパートナー企業です。グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフトなどGAFAMも同じく世界経済フォーラムのパートナー企業です。
これら世界的企業のCEOや社長、会長、政治家のトップなどが毎年1月に世界経済フォーラムが開催するダボス会議に参加し、その年の世界の流れについて話し合います。
そして、温暖化、気候変動、食糧危機、コロナワクチン。コオロギ食。仮想通貨。遺伝子組み換えなど、世界の潮流になることがダボス会議で話し合われます。その後、世界各国の国や政府、企業で実際に行動に移されます。
世界経済フォーラムに関わる企業に投資すれば、今後の世界の流れに乗れて、アップルやグーグル、バークシャーハサウェーなど世界的大企業のように、稼げると思いませんか？
このブログではこれから「陰謀論投資」という名前で世界経済フォーラムに関わる企業に投資すればどうなるか検証して行きたいと思います。
AIやChatGPTのトレンドから、10倍の投資リターンを狙う方法
今からAIに投資するベストな方法は何か？よっぽどのインサイダーじゃない限り、どの企業の株が上がり、どのAIの分野に集中的に投資すれば、良いのかはわかりません。
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